リフォームで理想の住まいにしよう！口コミで人気のある、東京のリフォーム業者をおすすめ形式でご紹介しています。

若い頃手に入れた理想のマイホームも、ライフスタイルや家族のかたちの変化にともなって、生活の実態とは合わなくなっていくものです。私自身、そんな経験をしたひとりです。

申し遅れましたが、私は東京都内にあるマンションに夫と2人暮らしをしている60代の主婦です。今の家には30年近く住んでいますが、子どもたちが巣立って夫婦2人暮らしとなると、少しずつ住みづらさを感じるようになりました。

引っ越しも考えましたが、老後に備えて少しでも貯金を残しておくために、持ち家は手放さずリフォームをすることに決めました。しかしうちは戸建てではないため馴染みの工務店などもなく、数あるリフォーム業者の中から最適な1社を選ぶのには骨が折れました。

このサイトではそんな私の経験をもとに、自信を持っておすすめできるリフォーム業者をいくつか紹介しています。これから東京都内でリフォームを考えている方はぜひ参考にしてみてくださいね。

どこを見る？リフォーム業者選びのポイントとは

過去の実績

リフォーム業者選びのポイントとしてまずチェックしたいのが、その業者のこれまでの実績です。ホームページに過去の施工実績を掲載している業者もたくさんありますので、ぜひ参考にしてみると良いでしょう。

ちなみに、リフォーム工事に対応している業者というのは、リフォーム全般を手掛けている専門業者や大手ハウスメーカーのリフォーム部門、地元の工務店や設計事務所、住宅設備メーカーや家電量販店、ホームセンターなど多岐にわたります。

それぞれの業者ごとに、間取りの変更をともなう大規模な改装工事だったり、水回りの設備交換だったり、外壁塗装だったり、耐震工事だったり、得意分野が異なります。ですから、自分たちが希望しているリフォーム工事に関する実績があるかどうかを重点的に確認するようにしましょう。

希望に合った提案力

上述したようなリフォーム内容についてはもちろんですが、たとえばキッチンのリフォームひとつにしても、重視するのはデザイン性なのか、機能性なのか、予算なのかなど、人によってこだわりたい部分や譲れない条件などは異なりますよね。

当たり前のことではありますが、リフォーム業者はお客さんから契約を取って、売り上げを得ることを目的に営業しています。そのため、中には自分たちの売りたいもの・売り上げに繋がるものを一方的に提案してくる悪質な業者も存在します。

リフォーム業者を選ぶ際には、こちらの希望や完成イメージをきちんと把握した上で、適切なプランを提案してくれる業者かどうかを見極めるようにしましょう。

担当スタッフとの相性

自分たちにとって最適なリフォーム業者を選ぶためには、担当スタッフとの相性も無視できません。自分たちの意図をくみ取ってくれるような、きちんとコミュニケーションの取れる担当者が理想です。

打ち合わせの場においては、こちらの発言に対してきちんとメモを取ってくれるか、話を最後まで聞いてくれるか、担当者本人の発言や態度に齟齬がないか、時間や約束を守ってくれるかどうかなどを確認するようにしましょう。また、信頼できないような人柄である場合には、はっきりと断る勇気を持つことも必要です。

保証やアフターサービスの内容

リフォーム工事は人の手で行うものですから、たとえ悪徳業者ではなくても、何かしらのミスや問題が起こる可能性もゼロではありません。工事完了後に万が一不具合が見つかった場合、保証やアフターサービスが用意されていなければ、新たに工事費用を負担しなくてはいけなくなるかもしれません。

リフォーム後の保証やアフターサービスに関しては、業者によってその内容が異なります。国土交通大臣が指定するリフォーム瑕疵保険に加入している場合もありますし、独自の保証を設けている場合もあります。何年間保証してもらえるのかという点はもちろん、対応してもらえる工事の内容についてもあらかじめ確認しておくことが大切です。

完成までの日数

小規模なリフォームの場合、自宅で普通に生活をする中で工事が行われます。ですから、工事があまり長期間かかるようではストレスが溜まってしまいますし、キッチンやお風呂のリフォームなどでは特に、日常生活にも支障をきたしてしまいます。

そのような事態を避けるためには、なるべく施工が早い業者を選ぶと良いでしょう。人によっては、「施工が早い＝工事が雑」というイメージを持つ方もいるかもしれませんが、施工が早い業者には理由があります。

リフォーム業者によっては、解体業者、設備屋（電気配線や配管工事）、組み立て設置業者をそれぞれ外部に委託しているところがあります。そのような業者の場合、スケジュールを合わせるだけでも時間がかかりますし、工事期間も長引いてしまいます。繁忙期であればそれぞれの職人さんや下請け業者のスケジュールはより確保しづらくなるので、工事を開始できる日にちもどんどん先延ばしになってしまうでしょう。

しかしそれらすべての工程を自社のスタッフでまかなえる業者であれば、スケジュールを合わせる手間もかかりませんし、工事そのものも短期間で完了することができます。つまり施工が早い業者というのは必要な人員を自社でまかなえる業者のことなので、必ずしも工事が雑というわけではないのです。

複数の業者を比較する

「打ち合わせが面倒だから」「知人に紹介された会社で、断りづらいから」などの理由から、リフォーム業者を1社だけで決めてしまう方も少なくありません。しかし、住まいは長年住み続けるであろう大切な資産です。リフォーム完了後に後悔することのないように、複数の業者から見積もりを取って、よく比較検討することが大切です。

見積もりを比較するというと、どうしても工事費用に注目してしまいがちかもしれません。しかしリフォーム工事においては、見積もりを取った業者の中で一番安い業者を選べば良いというわけではないので注意が必要です。

たとえば、見積もりに記載された「工事一式」の値段は安かったものの、実際に工事が始まってから「追加工事が必要になった」と言われ、高額な追加費用を請求されるというケースもあります。そのような被害を避けるためにも、工事内容には何が含まれているのかを質問したり、もしくはあらかじめ見積もりに具体的な工事内容を記載してくれている業者を選ぶようにしましょう。

リフォームの費用相場ってどのくらいするの？

工事以外でかかる費用

リフォーム工事を依頼する際にはある程度予算を決めておくのが一般的ですが、何にどのくらい費用がかかるものなのか、イメージできないという方も多いのではないでしょうか。リフォーム工事の費用相場を把握する前に、まずはリフォーム工事に関連して必要になる可能性のある費用について具体的に見ていきましょう。

リフォーム工事において必要な費用としては、施工費（人件費）のほか、材料費や諸経費が挙げられます。これらの費用は業者やリフォーム内容にかかわらず、工事費の中に必ず含まれるものです。

また、職人さんたちは車で移動して来ますので、自宅に駐車できるスペースがないとか、マンションの駐車場を利用できないなどの場合には、台数分の駐車場代が必要になるでしょう。工事が長期になると駐車場代だけでもかなり高額になってしまう可能性があるため、注意するようにしてください。

部屋単位でリフォーム工事を行う場合には、その部屋に置いてある家具や荷物類を別の場所に移動する必要があります。もし、家の中にそれらの家具や荷物類を置いておくスペースが確保できない場合には、トランクルームを借りる費用が必要になるかもしれません。

リノベーションのような大規模な工事を行う場合には、住み続けながらというわけにはいきませんので、仮住まいの家賃や引っ越し費用が必要になるでしょう。間取りの変更をともなうような工事の場合は、工事費とは別に設計費がかかることもあります。

このように、リフォーム工事を行う場合には工事費用のほかにさまざまな費用がかかる可能性があります。リフォーム工事の予算を決める際には、これらの費用についても考慮しておく必要があるでしょう。

場所別の費用相場

ここからは、リフォーム工事を行う場所別の費用相場についてご紹介します。

〇キッチン
キッチン全体を交換するリフォーム工事の費用相場は50～150万円です。製品のグレードや床・壁紙の張り替えの有無などによって大きく費用が異なります。また、キッチンの場所を移動する場合は、水道やガスなど大規模な配管工事が必要となりますので、150万円以上かかる可能性が高いでしょう。

〇トイレ
トイレ全体をまるごとリフォームする場合の費用としては、製品のグレードにもよりますが、20～50万円前後が相場となっています。なお、便座交換のみ、床や壁紙の張り替えのみ、手すりの設置のみなどの小規模な工事の場合は、10万円未満で収まる場合がほとんどです。

〇バスルーム
バスルーム全体をリフォームする場合の費用相場は50～150万円です。トイレのリフォーム同様、ドアの交換や手すりの設置などの小規模な工事のみの場合であれば、数万円程度で収まるでしょう。

ちなみに、在来工法からユニットバスへのリフォームは、ユニットバスからユニットバスへのリフォームと比べると費用が高くなります。在来工法というのは昔ながらの工法で、部屋に防水加工を施し、コンクリートやタイルを敷いてお風呂場にしたものです。浴槽や床、壁、天井などを工場で生産して現場で組み立てるというユニットバスが現在では主流になっています。

〇洗面所
洗面台の交換と壁紙・床の張り替えを行う洗面所全体のリフォーム工事の費用相場は20～50万円です。洗面台のグレードを最低限のもに抑えれば、20万円未満でのリフォームも可能です。また、排水管の工事が必要となる洗面台の場所の移動や、大きな鏡を設置するなどの場合には、50万円以上かかる可能性が高いでしょう。

〇リビング
壁紙や天井のクロスの張り替えの場合、一般的なビニールクロスであれば1㎡たり1,000～1,500円程度で済みますが、珪藻土や漆喰など左官職人による作業が必要な場合は、3,000～7,000円以上はかかるでしょう。

また、間仕切りの撤去や床暖房の設置などの費用相場は50～100万円前後です。間仕切りを撤去する際、耐震性の観点から補強工事が必要になる場合は、その分費用が高くなります。LDK全体のリフォームでは、150万円以上かかることもあります。

〇外壁
外壁塗装（塗り直し）の費用は面積にもよりますが、50～100万円が相場となっています。外壁そのものの貼り替えの場合には、100万円以上かかるでしょう。なお、外壁リフォームの見積もりを取る際には、足場設置費用や高圧洗浄費用などが含まれているかどうかを確認しておくと良いでしょう。

補助金を活用してお得にリフォーム！

申請時期とタイミングを確認しよう

リフォーム工事を行うためには、まとまったお金が必要になりますよね。そこでぜひ活用してほしいのが補助金（助成金）制度です。一定の要件を満たすリフォーム工事に対して、国や自治体から補助金を受け取ることができます。

補助金制度にはさまざまなものがありますが、基本的にはリフォーム工事が始まる前に申請手続きを行う必要があります。工事開始後や完成後に申請をしても補助金を受け取ることはできませんので、申請のタイミングには注意してください。どのような補助金制度があるのかあらかじめリサーチしておき、スムーズに申請手続きが行えるようにしましょう。

また、リフォーム補助金は税金でまかなわれています。そのため、予算の上限に達すると、予定よりも早く締め切られてしまう場合があります。受付期間に余裕があるからと油断せず、募集が開始されたらなるべく早めに申請手続きを行うと良いでしょう。

助成金・補助金が対象のリフォームとは

助成金・補助金の対象となるリフォーム工事の内容としては、大きく分けて3つありあます。ひとつ目はバリアフリー（介護）のためのリフォームです。具体的に言うと、手すりの設置や和式トイレから洋式トイレへの変更、段差の解消、すべりにくい床材への変更などが挙げられます。

介護保険制度では、要支援または要介護と認定された人が住む家でバリアフリーに配慮したリフォームを行う場合、20万円を上限に最大9割（18万円）が補助されます。また、自治地によっては独自の補助金制度を設けているところもあり、介護保険と併用できるケースもあります。詳しくは担当のケアマネージャーや各自治体の窓口に問い合わせてみましょう。

ふたつ目は、省エネのためのリフォームです。具体的には、窓や壁などの断熱化、省エネ性能の高い給湯機器の設置、太陽光発電システムや蓄電池の設置、LED照明の設置などが挙げられます。

省エネのためのリフォーム工事を対象とした補助金制度は数多く用意されています。自治体によって条件などは異なりますが、5～20万円前後を上限に工事費用が一定の割合で補助されるという内容のものが多いようです。

そしてもうひとつが、耐震診断や耐震補強工事です。こちらに関してもさまざまな補助金制度が存在しています。ただし、年度ごとに予算規模が異なりますので、自治体のホームページなどで最新情報を確認するようにしましょう。

〇補助金制度の具体例

ここで、一例として東京都世田谷区の「令和2年度 世田谷区環境配慮型住宅リノベーション推進事業補助金」をご紹介します。

申請資格があるのは、区内にある自分が所有する住宅（分譲マンションの区分所有を含む）に居住している世田谷区民、区内にある賃貸住宅を所有している世田谷区民、区内にある分譲マンション管理組合のいずれかです。

対象となる工事内容は、外壁・窓・屋根などの断熱改修、太陽熱ソーラーシステムまたは太陽熱温水器の設置、高断熱浴槽の設置、分譲マンション共用部改修（LED照明器具設置、段差解消、手すり取付け）などとなっています。また、これらの工事とあわせて行う場合のみ、節水トイレの設置、高効率給湯器の設置、住宅の外壁改修も補助の対象となります。

補助金の予定額は、合計20万円を上限として工事経費の10％まで、また、区の耐震改修工事の助成とあわせて行う場合は、合計40万円を上限として工事経費の20％までとなっています（合計金額の中で、高断熱浴槽は7万円/台、節水トイレは1万8,000円/台、高効率給湯器は2万円/台と決められています）。

リフォーム減税も活用しよう

一定の要件を満たすリフォーム工事を行うことで、税金の優遇を受けることも可能です。リフォーム工事を行う際には、補助金制度だけでなく減税制度も活用することでさらにお得になりますので、ぜひ覚えておきましょう。

リフォーム減税の対象となる工事内容は、先ほど紹介したバリアフリー、省エネ、耐震の各リフォーム工事のほか、同居対応リフォーム（二世帯住宅）、長期優良住宅化リフォーム、その他の増改築リフォームが挙げられます。これら6種類いずれかのリフォーム工事を実施した場合、所得税や固定資産税が減税の対象となります。また、リフォーム費用のために親もしくは祖父母から資金援助を受けた場合、工事費用が100万円以上かかる場合には贈与税が非課税になるという措置もあります。

いずれにせよ、バリアフリーや省エネなどのリフォーム工事に対応でき、補助金制度や減税制度についてきちんと理解しているリフォーム業者を選ぶことが大切です。

まとめ

ここまで、リフォーム業者選びのポイントや費用の相場、補助金や減税制度などについてご紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか？東京都内でリフォームを検討している方はぜひ、参考にしていただければ幸いです。

リフォーム業者の選び方

リフォームの実績

リフォーム業者を選ぶ際には、工事実績が参考になります。
実績が多いリフォーム業者の場合、満足のいくサービスを受けられる可能性が高いです。
リフォームの規模・期間・費用は、リフォーム業者のサイトページに記載されているため、候補のリフォーム業者を事前に調べておくとよいでしょう。
自分のイメージに近い実績を探すことで、理想のリフォームが実現すると思います。

家の近くの業者を選ぶこと

数多くある業者の中でどこにある業者を選べばよいのでしょうか。スムーズな打ち合わせやアフターサービスをしてもらうためには、家から車で30～1時間県内の業者を選ぶことは必須です。
東京はリフォーム業者も人口も密集している為、だいたいの業者が30～1時間圏内だといえるでしょう。また川崎市やさいたま市などの会社を選ぶこともできます。
リフォームは使用する材料や道具が多く、近い場所にあると業者の運搬コストも下がり工事費用を抑えることができるでしょう。アフターサービスに関してもしっかりしていて、なにか不具合があった際も連絡をすればすぐに駆けつけてくれる安心感があります。
対応が遅れると工事が大掛かりになることもあるので、不具合が見つかったらすぐに対応してくれるのは大きなメリットです。また業者によっては専門分野に特化して高い価値を生み出しているところもあります。
中にはリフォームのたびに相見積もりで一番安い業者を選ぶ方もいるでしょう。ですが家のかかりつけの業者を作っておくことで気軽に相談できるメリットもあります。
いざとなったらすぐに頼むことができる業者がいると心強いでしょう。

担当者の対応力

リフォーム業者を選ぶには、業者の技術だけでなく、担当者の対応力も関係しています。満足のいくリフォームを実現するためには、顧客のニーズを正確につかむことが必要です。
対応力を判断する際には、以下のポイントに注目してみてください。

・リフォームに関してのメリット・デメリットが説明されているか
・見積書の内訳が正確に記載されているか
・リフォームの要望が実現されているか

リフォーム業者を選ぶ要素の一つとして、担当者の誠実さも重要です。対応力は口コミでも調べられますが、実際に足を運んで判断することをオススメします。
リフォームの際には、ある程度のリクエストを事前に考えてから相談することで、自分に合ったリフォーム業者を発見できると思います。

どこをリフォームしたいか

リフォーム業者には、業者の種類によって得意分野が分かれています。例えば、キッチンやトイレなど、特定の設備をリフォームしたい場合、設備メーカーへの依頼が適しています。一方で、内装のリフォームを考えている場合は、内装仕上げ工事業がオススメです。
このように、リフォーム業者の種類によって得意分野が分かれているため、どこをリフォームしたいのかを考えてから、業者を選んでみると良いでしょう。
また、工務店の場合、大手企業と比べると低価格で工事を請け負ってくれることが多いです。安価でスムーズに工事を進めたい方は、地元の工務店も視野に入れることをオススメします。

保証サポートの確認

良いリフォーム業者を探す際は、アフターフォローや保証にも注目しましょう。保証がない場合、リフォームの欠陥箇所に対する補修が受けられない可能性があります。
そのため、サポートが充実している会社を選ぶと、安心してサービスを受けることができます。
この他に、リフォーム業者が「リフォーム瑕疵（かし）保険」に加入していると、トラブルを大きく減らすことができます。
リフォーム瑕疵保険では、工事業者以外からの検査や施工業者が倒産した場合の保険金を受けることができます。工事に不安のある方は、各リフォーム業者に確認すると良いでしょう。

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